上場廃止後のUUUMの現状が注目を集めている。UUUMは、HIKAKINやはじめしゃちょー、東海オンエアなど、日本を代表するYouTuberが所属する大手事務所であったが、最近東京証券取引所グロース市場から上場廃止となった。このニュースは業界内外で大きな話題となり、YouTube界に与える影響が懸念されている。
22日にTBSの「情報7デイズ」に出演したタレント・クイズプレイヤーの井沢拓司氏は、UUUMの上場廃止についてコメントを発表した。井沢氏は自身もYouTuberとして活動していた経験から、UUUMが上場廃止となったことに対する寂しさを表明しつつ、YouTubeの環境が変化し、短い動画が主流になってきたことが影響していると指摘した。かつてのYouTubeの黄金時代には、長編動画が中心で高い広告単価を得ていたが、現在は仕組みが変わり、広告収益が減少している。
UUUMは2013年に設立され、2017年には上場を果たした。だが、2023年頃から経営状況の悪化が囁かれており、特にYouTube環境の変化やコロナ後のネット広告市場の影響が大きかった。2023年5月期には初の営業赤字を計上し、筆頭株主であるフリークアウトホールディングスが株式公開買いを発表。結果、2025年にUUUMは上場廃止となることが決定した。
上場廃止は、企業が株式市場での自由な売買を失うことを意味し、今後はフリークアウト社の傘下で再出発を図ることになる。特に注目すべきは、HIKAKINが保有する株式の価値が大幅に減少したことで、多くの一般株主が不安を抱えている状況だ。
さらに、UUUMでは社員の退職が相次いでいるという報道も浮上している。YouTuber・なお氏の動画によると、年末の忘年会で挨拶を交わしたスタッフが新年を迎えた後に退職している事例が多数あるとのこと。これにより、UUUMの将来性や組織改革に対する不安が広がっている。
UUUMが直面する問題は、ショート動画の普及による広告収益の減少である。TikTokの台頭に伴い、YouTubeショートが注目を集めているが、ショート動画は収益性が低く、クリエイターにとっては厳しい状況となっている。従来の長編動画に比べて広告収益が大幅に減少しているため、UUUMのビジネスモデルにも影響が出ている。
UUUMの今後は、フリークアウト社の支援を受けながら新たな経営モデルを模索することになるだろう。著名クリエイターたちは事務所に対する愛着を持ちながらも、変化する環境に適応していく必要がある。UUUMがどのように再編成を進め、クリエイターを支える体制を構築するのかが今後の焦点となる。
視聴者にとっては、推しのYouTuberが活動を続ける限り、大きな影響はないかもしれない。しかし、長期的にはコラボ企画や新規イベントの減少、マネジメント体制の変化がもたらす影響が懸念されている。このような変化が、クリエイターのモチベーションや作品の質に影響を与えることも否定できない。UUUMが新たな時代にどう適応していくのか、注目が集まっている。