中居正広が再びフジテレビに訴えられる可能性が浮上し、芸能界が揺れ動いている。6月5日、報道によると、大手テレビ局が中居の女性トラブルに関与した経営陣に対して法的責任を追求する方針を発表した。しかし、その背後には中居自身も訴訟の対象になるのではないかという懸念が広がっている。
広告代理店関係者によれば、フジテレビの経営トップである港市とナンバー2の大田市は、女性トラブルによって会社に大きな損害を与えたとして責任を問われることになる。しかし、彼らが訴えられるのであれば、トラブルの発端となった中居にも損害賠償を求めるべきだという声が上がっている。これは、経営陣と中居の立場の違いを無視した意見であり、内部の混乱を示唆している。
第3者委員会は、中居の行為を「正当な暴力」と認定しており、損害賠償を求めないことは経営責任を果たしていないという批判が高まっている。内部の一部では、フジテレビが中居を訴えないという決定が、企業の自己保身に過ぎないとの見方もある。これにより、テレビ局の信頼は急速に失われる恐れがある。
さらに、港と大田だけを訴えるという不均衡な姿勢は、視聴者やファンからの反発を招くことは必至だ。中居が外部の人間であるという言い訳は通用せず、彼が番組に出演していた事実は消えない。第3者委員会の認定を無視するような行動は、テレビ局全体の信頼性を揺るがす危険性を孕んでいる。
この問題が訴訟に発展すれば、芸能界全体の構造が問われることになるだろう。被害者の立場が無視され、企業のダメージだけを考慮する姿勢には、視聴者の怒りが高まるばかりだ。中居が否定しても、すでに認定された事実は重くのしかかる。
フジテレビの今後の対応が注目される中、芸能界のスキャンダルが連鎖する可能性も否定できない。果たしてこの騒動はどのような結末を迎えるのか、引き続き注視が必要だ。